東友会が協働団体と懇談 最初は「被爆二世の会」と

　東京の被爆者の高齢化が深刻となり自力ですすめてきた活動が困難となるなか、東友会は、「被爆国の首都東京」の核兵器廃絶運動、東友会の組織と相談事業を維持するために、「協働」している団体との懇談をすすめています。懇談を要請した団体は、東京原水協、東京都生協連、東京反核医師の会、東京被爆二世の会（おりづるの子）、東京民医連の5団体です。

相互の支え合いを強めよう

　最初の懇談会が2024年3月4日、東友会と東京被爆二世の会（おりづるの子）との間で開かれました。
　東友会からは家島昌志代表理事と中西俊雄、濱住治郎執行理事、村田未知子事務局長が、「おりづるの子」からは一般社団法人東友会の理事でもある青木克明会長、澤原義明副会長など運営委員8人が参加しました。
　家島代表理事は、(1)東友会と「おりづるの子」相互の催し、運動などへ積極的な参加、(2)被爆者地区の会のある地域では、その活動への参加と協力、(3)東友会の常勤事務局員・相談員を推薦してほしいと、東友会の現状を知らせながら提案しました。
　日本被団協二世委員会の代表でもある濱住執行理事からは、全国の被爆二世の会の現状も話され、懇談のなかで村田事務局長は、年間1万件を超える東友会の相談件数のうち3割から4割が二世の制度についてであること、東友会が4000人の被爆二世に年2回、相談事業の刊行物を郵送していることからも、その4分1の1000人を目標に「おりづるの子」の会員をふやすことを目標にしてほしい、そのために、東友会として協力したいと話しました。
　「おりづるの子」からは、二世の会が地区単位にはないので、地区の会を基礎としている東友会を支えることの難しさが指摘されましたが、検討していきたいとの回答がありました。
　さらに、地区の会に実務面で協力している二世から、地区の役員の体調が悪く会の仕事の大半を二世が担当せざるを得なくなり苦慮しているなどの実情が出され、東友会や地区の会の役員が子どもである二世に「おりづるの子」への入会をすすめてほしいとの要望も出されました。
　東友会と「おりづるの子」は、今後も年1回は懇談を開いて、相互の集会などに積極的に参加して理解を深め合うことを確認しました。